「会社のPCを新しくしたいけど、リースとレンタル、どちらがいいのだろう？」企業のPC導入において、このような悩みを抱える担当者は少なくありません。PCの調達方法には主に「リース」と「レンタル」という2つの選択肢がありますが、それぞれに特徴があり、企業の状況によって最適な選択は異なってきます。そこで今回は、PCのリースとレンタルの違いや、それぞれのメリット・デメリットを詳しく解説します。自社に最適な導入方法を検討する際の参考になれば幸いです。
情報漏洩ゼロ！
安全なデータ消去・PC回収サービスなら日本システムケア
目次
法人用PCのリース・レンタルの違い
PCの導入方法として「リース」と「レンタル」がありますが、どちらもPCを借りて利用できる点では同じです。
しかし、下記の表の通り、契約内容には大きな違いがあります。
| リース | レンタル | |
| 対象機種 | 希望機種を選択可能 | レンタル会社が保有しているPCを利用 |
| 費用 | 比較的安価 | 比較的高価 |
| 契約期間 | 耐用年数 × 70％の期間以上
（PC2年以上、サーバー3年以上） |
任意の期間
|
| 途中解約 | 不可能 | 可能 |
| 保守･修理費用 | ユーザー負担 | 原則レンタル会社負担 |
より詳しく、リースとレンタルの違いについて紹介します。
導入できる機種の違い
リース契約では、希望する機種を自由に選択できます。リース会社がお客様の指定する販売店からPCを購入し、それを貸し出す形となります。
一方、レンタルの場合は、レンタル会社がすでに所有している機種の中から選ぶ必要があります。
そのため、最新機種や特殊な仕様のPCが必要な場合は、リースの方が柔軟に対応できます。
導入費用の違い
リースの場合、月額料金は1台あたり3,000～5,000円が一般的です。長期契約が前提となるため、月額単価を抑えられますが、契約期間全体での支払総額は多くなる点に注意が必要です。
レンタルは短期利用を想定しているため、月額6,000～10,000円と比較的高額になります。ただし、必要な期間だけ利用できるため、短期的な利用であれば総支払額を抑えられる可能性があります。
契約期間の違い
リースの契約期間は、PCの法定耐用年数（4年）の70％である2.8年を基準に設定されます。そのため、一般的なリース契約は2年以上の契約となります。
レンタルにはこのような縛りがなく、レンタル会社の規定に沿って自由に契約期間を設定可能です。1日単位でレンタルすることも可能なため、契約期間の柔軟性はレンタルの方が優れているといえるでしょう。
中途解約に関するルールの違い
リース契約の場合は、原則として中途解約はできません。これは、リース会社が機器の購入費用を契約期間全体で回収する計画を立てているためです。
PCを使わなくなった場合でもリース料を払い続けなければならず、金銭面の負担が大きくなることがあります。
一方で、レンタル契約の場合は、中途解約が可能です。解約時には、実際に利用した期間の料金を精算することで契約を終了できます。
故障時の対応の違い
リース契約の場合は、故障・保守対応にかかる費用は借り受けしているクライアントが負担します。
保守サービスが必要な場合は、別途契約しなければなりません。そのため、長期間リース契約を続けていると、メンテナンスにかかる費用が増えることがあります。
一方、多くのレンタル会社では保守サービスや故障時の修理費用が月額料金に含まれています。
そのほか、故障時に代替機を提供するサービスもあります。
ただし、契約内容によって対応が異なる点は押さえておきましょう。
法人用PCをリースするメリット・デメリット
法人用PCをリースで導入する場合のメリット・デメリットについて解説します。導入を検討する際の判断材料としてご活用ください。
メリット
法人用PCをリースするメリットは、主に2つです。
希望の機種を新品で調達できる
法人用PCのリースは、希望している機種を新品で調達できます。使用したいPCの機種が決まっている企業にとって、これは大きな利点となります。
例えば、社内で統一したスペックや機種が必要な場合、リースであれば希望通りの構成で揃えることが可能です。
最新機種を分割払いで利用できる
法人用PCのリースは、最新機種を分割払いで利用できます。高性能な最新PCを一括で購入するとコスト負担が大きくなりますが、リースなら月々の支払いで導入できます。
デメリット
法人用PCをリースするデメリットは、主に3つです。
納期に時間がかかる
法人用PCのリースは、依頼を受けてから手配を行うため、納期に時間がかかります。迅速にPCを調達しなければならないときには、リース契約は不向きといえるでしょう。
中途解約ができない
リース契約は中途解約ができません。契約期間中は、PCの使用頻度が下がった場合でもリース料の支払いが継続します。
そのため、事業計画や人員計画を踏まえた慎重な契約期間の設定が求められます。
維持管理コストが高くなる
月額のリース料は比較的安価ですが、PCの故障時の修理費用や定期的なメンテナンス費用は別途必要です。特に複数のPCを導入する場合、大きな負担となる可能性があります。
法人用PCをレンタルするメリット・デメリット
レンタル契約には企業のニーズに柔軟に対応できる多くのメリットがありますが、その一方で、知っておくべき課題も存在します。
申し込む前に、リースと比べてどのような点が優れているのか、どのような点に考慮すべきかを理解しておきましょう。
メリット
法人用PCをレンタルするメリットは主に6つです。
契約期間が自由に設定できる
契約期間を自由に設定できるため、短期プロジェクトや一時的な人員増加など、企業の状況に応じた柔軟な対応が可能です。
1日単位から契約できるサービスもあり、必要な期間だけ利用できます。
PCの更新・入れ替えが簡単
一般的にPCの寿命は3～5年といわれていますが、レンタルであれば契約更新時に最新機種への入れ替えが簡単です。
業務効率の低下を防ぎ、常に最適な環境を維持できます。
直ぐに代替機が利用できる
レンタル契約ではPCが故障した際に、すぐに代替機を用意してくれます。業務の中断を最小限に抑えられ、生産性を維持できる点は、企業にとって大きな安心材料でしょう。
サポート内容はプランによって異なりますが、トラブル時のリスクが少ないのはレンタルのメリットです。
修理費用が不要
レンタル契約は修理費用が基本料金に含まれているため、突発的な出費を抑えることができます。
そのため、PCのトラブル対応にかかる予期せぬコストを心配する必要がありません。
PC経費を平準化できる
PCのレンタルは修理や交換による突発的な出費が発生しません。月額費用が固定されているため、予算管理がしやすく、財務計画も立てやすくなります。
廃棄手続き・費用が不要
契約終了後はレンタル会社が回収するため、PCの廃棄における企業側の負担が軽減されます。
慎重な作業が必要なデータ消去なども依頼できるため、情報セキュリティの面でも安心です。
デメリット
法人用PCをレンタルするデメリットについても理解しておきましょう。
機種や台数に限りがある
機種や台数に制限があるため、希望するPCを必要数確保できない可能性があります。
特に大規模な導入を検討している企業では、複数のレンタル会社を利用する必要が出てくるかもしれません。
長期利用だと割高になる
レンタル契約の月額の利用料金は、リースと比べると高めです。長期間レンタルを利用すると、新品を購入する場合と比べて割高になることがあります。
導入予定期間に応じて、適切なコスト比較を行うことをおすすめします。
まとめ
法人用PCのリースとレンタルには、リースとレンタルにはそれぞれ特徴があります。
企業のPC導入においては、利用期間、必要台数、希望する機種、保守の要件など、さまざまな観点から検討を行い、自社に最適な方法を選択することが重要です。
コスト面で導入を迷われている企業様には、日本システムケアの月額1,500円からのPCレンタルサービスがおすすめです。
当社では、使われなくなったPCにリファービッシュ作業を施し、新品に準じた状態にしたリユースPCをレンタルまたは販売しております。購入する場合でも、新品を導入した場合と比べて単価7万円以上の削減が可能です。
また、導入前のキッティングや導入後の保守運用、最後の回収・廃棄までサポートしておりますので、IT機器に関するお困りごとはぜひ一度ご相談ください。
